毎月の家計を見直したいのに「どこから手をつければいいのか分からない…」と感じていませんか？
実は固定費が高い家庭には、共通しているポイントがあります。そして、見直しは「何を削るか」よりも「どの順番で削るか」が圧倒的に重要です。2025年の値上げに続き、2026年も電気代は年率4〜5%の上昇基調が続いています。固定費の見直しは、今すぐ始めるべき家計防衛策です。
結論：固定費は手取り45％以内。見直しは「効果×継続性」が大きい順
固定費とは、毎月ほぼ一定額の支払いが発生する費用のことです。代表例は以下のとおりです。
- 家賃・住宅ローン
- 光熱費（電気・ガス・水道）
- 通信費（スマホ・インターネット・Wi-Fi）
- 保険料（生命保険・医療保険・自動車保険）
- サブスクリプション（動画配信・音楽・アプリなど）
- 車関連の固定費（自動車ローン・駐車場代）
一方、食費や日用品費などの「その月によって変動する費用」は変動費と呼ばれます。固定費は家計管理の最重要ポイントです。一度見直せばずっと効果が続く「家計の根っこ」部分です。
固定費の理想的な割合
家計における固定費の適正な割合は、手取り収入の45%以内が目安です。これは以下のような配分が理想とされているためです。
| 項目 | 理想的な割合 |
|---|---|
| 固定費 | 45%以内 |
| 変動費 | 35%以内 |
| 貯蓄 | 20% |
手取り月収30万円の場合、固定費は13.5万円以内に収めるのが理想的です。この基準を超えている場合は、見直しの余地があると考えてください。
固定費見直しの鉄則
固定費の見直しには、必ず守るべき順番があります。それは「一度見直せば継続的に効果が出るもの」から優先すること。具体的には以下の順番です。
- ステップⅠ：サブスクリプション（放置・未利用分が月3,000円以上なら要注意）
➤ 解約するだけで即効果、契約の見直しも簡単 - ステップⅡ：通信費（月8,000円以上なら削減余地大）
➤ 格安SIMへの切り替えで月5,000円削減も可能 - ステップⅢ：光熱費・保険（2026年以降も値上げ継続）
➤ 電力会社の切り替え、保険の重複解消で年間数万円の効果
固定費が高い家庭に共通する3つの項目
それでは各項目を見ていきましょう。
① 固定費：手取りの45％を超えている
固定費が高い家庭の最大の特徴は、手取り収入に対する固定費の割合が45%を超えていることです。総務省統計局「家計調査」によると、世帯人数別の平均生活費(家賃除く)は以下の通りです。
| 世帯人数 | 平均生活費(月額) |
|---|---|
| 2人世帯 | 約26.9万円 |
| 3人世帯 | 約30.4万円 |
| 4人世帯 | 約33.0〜34.1万円 |
これに家賃や住宅ローンを加えると、手取り収入の45%を超えるケースが多く見られます。
② 携帯電話等の通信費：月8,000円以上
大手キャリアのスマホを家族全員が使っている場合、通信費だけで家族4人なら月3万円以上かかっている場合があります。
- 大手キャリア：月6,000〜8,000円／人
- 格安SIM：月2,000〜3,000円／人
切り替えるだけで月2万円以上の削減効果があります。
③ サブスク放置：月3,000円以上
動画配信、音楽、雑誌、ジム、アプリ…契約したものの、ほとんど使っていないサブスクが月3,000円以上残っていることも少なくありません。
特に「契約したまま行っていないジム代（月7,000〜10,000円）」や「無料期間が終わったことに気づいていないアプリ」などが放置されがちです。
使っていないサブスクを放置しているだけで、年間3.6万円以上の無駄遣いになります。
見直しステップⅠ：サブスクを棚卸しして即解約
サブスクリプションサービスは、解約するだけで即座に効果が出る最も手軽な固定費削減方法です。
サブスク棚卸しの3ステップ
1．クレジットカードの明細を3ヶ月分チェックし、定期的な引き落としを全てリストアップします。
2．使用頻度を確認
- 月1回以上使用：継続
- 月1回未満：解約候補
- 全く使っていない：即解約
3．解約手続きを一気に実行 「あとで解約しよう」は結局放置します。その場で解約しましょう。
削減効果の目安
- 動画配信サービス（2契約を1つに絞るなど）：月1,000円削減
- 契約したまま行っていないジム：月8,000円削減
- 読んでいない雑誌読み放題：月500円削減
合計：月9,500円 = 年間約11.4万円の削減
見直しステップⅡ：格安SIMに切り替える
効果が大きく継続性のある携帯電話の通信費を見直します。
【格安SIMへの切り替え効果】
| 項目 | 大手キャリア | 格安SIM | 削減額（月） |
|---|---|---|---|
| 1人あたり | 8,000円 | 3,000円 | 5,000円 |
| 家族4人 | 32,000円 | 12,000円 | 20,000円 |
| 年間削減額 | – | – | 240,000円 |
切り替えの手続きは1〜2時間程度。一度切り替えれば、その後ずっと削減効果が続きます。
通信費は、条件や使い方で正解が変わる分野です。ここでは代表的な回線系統だけ挙げておきます。詳細は公式情報で確認してください。
- 仕事で通話を頻繁に使う方や、電波状況が重要な方は、事前にエリアや通話品質を確認してから切り替えましょう。
見直しステップⅢ：光熱費と保険を比較見直し
光熱費の見直し
電気代は2026年も年率4〜5%の上昇が予想されています。標準家庭の月額電気代は、2025年の1.5万円から2026年には1.7〜1.8万円水準へ上がっています。
- 電力会社の切り替え：年間1〜2万円削減
- ガス会社の切り替え：年間5,000円〜1万円削減
- 省エネ家電への買い替え：年間1万円削減
➤ 電気料金プランを比較して電気代を今よりお安く！【電気チョイス】
保険の見直し
保険料が月1万円以上の場合、以下を確認してください。
- 重複している保障はないか
- 必要以上の死亡保障になっていないか
- 医療保険の入院日額は適切か
➤ オンラインで気軽に聞けちゃう「貯蓄のこと」「保険のこと」FP紹介サービスの【マネマッチ】
➤ 生命保険の無料相談サービス【マネードットコム】
光熱費は比較サイトで、保険は保険専門のFPに無料診断してもらえます。
電気代・ガス代の動向（2026年1月）
電気代：年率4〜5%の上昇継続（標準家庭で月1.7〜1.8万円）
再エネ賦課金：2025年度3.98円／kWh（過去最高）からさらに上昇の可能性
ガス代：LNG※価格16%上昇予測
※LNG（Liquefied Natural Gas）… 液化天然ガス：都市ガスや火力発電の燃料として使われ、価格が上がると電気代・ガス代に影響します。
政府補助：2026年1〜3月のみ一時再開（以降は未定）
編集長のコメント
住宅購入の相談を受けていると、「月々の返済が心配で…」という声は本当によく聞きます。そんな時は必ず家計のヒアリングをさせていただくのですが、そこで毎回のように気づくことがあります。
ある時、40代のご夫婦が相談に来られました。住宅購入を検討しているけれど返済が不安ということで、家計を詳しく伺うと、固定費が手取りの半分以上を占めていたんです。
まずは、固定費を整えてから、改めて住宅購入を考える方向でお話を進めることにしました。ここで固定費の見直しと聞くと、多くの方がいきなり保険などの難しいところから考えがちなんですよね。
そんなこともあり、一緒に家計を確認していくと、実は行っていないジム代が月8,000円、動画配信サービスは家族で重複加入していて月2,000円、スマホも大手キャリアのままなど、改善の余地が出てきました。難しいことは後回しにして、まず使っていないものから見直していく方針でスタート。
- 使っていないジム代：月8,000円削減
- 重複している動画配信サービス：月2,000円削減
- 格安SIMへの切り替え（夫婦）：月10,000円削減
- 電力会社の切り替え：月1,500円削減
合計で月21,500円、（年25.8万円）の削減です。しばらくして再度ご相談に来られた時には、固定費が手取りの42%まで下がっていました。電力会社の切り替えもご自身で進められていて、家計改善がしっかりできていたのが印象的でした。
固定費が高い家庭は、無駄遣いしているわけじゃなく、一度契約したものをそのまま放置し、いざ見直そうとする時に難しい保険などから手をつけてしまって挫折してしまう。これが多くの家庭で起こっている実状なんですよね。
2026年も電気代やガス代は上昇傾向です。政府の補助金も一時的なもの。だからこそ、私はいつもこうお伝えしています。
「難しいところからやらなくていいんです。まずは“使っていないもの”から片付けていきましょう。」
まとめ
- 固定費が「手取りの45％以内」に収まっているかを確認する。
- 家計が重くなる家庭ほど、月々の契約サービスがそのまま残っている。
- 改善は見直す順番によって大きく変わる。
固定費は “削る” というより、”整える” イメージです。一度整えてしまえば、その効果は毎月自動で積み上がります。いま見直しておくことが、これからの家計の安定につながります。
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