子育て家庭に本当に必要な住まいの広さとは?|HM-02

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子育てが始まると、今の住まいの広さについて、ふと立ち止まる瞬間が出てきます。まだ足りている気もする。でも、このままでいいのかは分からない。広さは、暮らしの中で比較しやすく、判断が早く進みやすい条件です。

目 次

結論:広さに「正解」はない。あるのは“考え続けられる余白”だけ

子育て家庭にとって本当に必要な広さとは、暮らしが変わったときにも、住まいについて考え直せる余地が残る広さです。
子どもの成長や家族の状況によって、住まいを見直す場面は何度か訪れます。

住み替えるか、住み続けるか。その判断を、広さが住居費として固定されることで、先に縛ってしまわないこと。

一時的な使いやすさよりも、暮らしの組み立てを見直したくなった場面で、判断を続けられるかどうか。その視点で扱われる広さが、子育て家庭にとっての到達点になります。

「今は足りてる」は、いつまで続くのか?

・子どもの成長段階で住まいの広さが変わる
・家族の暮らし方で必要な間取りが異なる
・期間の可視化で選択肢が明確になる

二人暮らしで1DK(40㎡前後)に住んでいたとします。第一子が生まれたとき、「すぐに広い部屋に引っ越すべきか」という問いが浮かびます。この問いに答えるには、子どもの成長段階と、家族の暮らし方を時間軸で捉えます。

成長とともに変わる居住空間の使い方

子どもが小さいうちは同じ部屋で寝ます。子どもが歩き始め、走り回るようになると、リビングだけでは手狭に感じます。小学校に入ると、学習机や教材の置き場所、宿題を見るスペースなどを考え始めます。中学生になると、自分の時間や空間を求めるようになります。

このように、子どもの成長段階によって、住まいの使い方が変わります。乳幼児期は、親と同じ空間で過ごすことが多く、1DKでも対応できますが、学童期に入ると、リビングで勉強するのか、個室を用意するのかで、必要な間取りが変わります。思春期になると、個室の必要性が高まります。

子どもが2人いる場合は、年齢差によっても変わります。年齢が近ければ、一つの部屋を共有させる期間が長くなります。年齢が離れていれば、上の子が個室を必要とする時期に、下の子はまだ親と一緒に過ごしているため、段階的に広さを増やすこともできます。

家族の方針で変わる引っ越しの内容

子どもの成長段階が同じでも、家族の暮らし方によって、選ぶ広さや間取りは変わります。

たとえば、リビングで家族一緒に過ごす時間を大切にする家庭では、子どもが小学生のうちはリビングで宿題を見て、親の目が届く範囲で遊ぶ。この場合、1LDKで対応できる期間が長くなります。

逆に、子どもに早い段階から自分の空間を持たせたい家庭では、小学校入学前後に個室を用意することを考えるため、2LDKへの引っ越しを検討するタイミングが早まります。

在宅勤務が多い家庭では、子ども部屋よりも仕事用のスペースを優先することもあります。この場合、子どもが小さいうちから3LDK以上に引っ越し、一部屋を仕事専用にする判断もあります。

「いつからいつまで」を可視化する

ここで考えたいのは、「いつまで今の広さで対応できるか」「いつから次の広さが必要になるか」です。子どもの成長段階と、家族の暮らし方を年表のように書き出してみると、広さが必要になるタイミングと、その期間が整理できます。

たとえば、「子どもが親と一緒に寝る期間」「リビングで勉強する期間」「個室が必要になる時期」を書き出してみます。そうすると、1DKで過ごせる期間、1LDKが必要な期間、2LDK以上が必要な期間が見えてきます。

整理できたら、次は「その期間、どう過ごすか」を考えます。子どもが個室を必要とするまで1DKや1LDKで過ごすとして、その間に家計を見直し、貯蓄を増やす。個室が必要になる頃に、購入を検討するのか、賃貸を続けるのか。時間軸を持って考えることで、選択肢が具体的に見えてきます。

「4LDKが普通」に、振り回されていないか?

・周囲の基準をそのまま当てはめない
・家族が重視することを整理する
・優先順位をつけて判断する

「戸建なら4LDK」「駅近が便利」といった情報は、周囲の家庭や不動産会社の提案から入ってきます。この「一般的な考え方」を、そのまま自分の家族に当てはめる前に、一度立ち止まって考えます。

「普通」が判断を曖昧にする

「普通はこれくらい」「みんなこうしている」という情報は、住まい選びの参考にはなります。しかし、その「普通」が、自分の家族にそのまま当てはまるとは限りません。

たとえば、「戸建てなら4LDK」という話。実際、販売されている戸建のほとんどは4LDKの間取りが多い気がします。ところが、子どもが2人で、兄弟の年齢差が大きいなら、4LDKすべてを使う期間は限られます。上の子が中学生で、下の子が幼児。この場合、上の子が独立するまでの数年間は4LDKが必要ですが、その後は3LDKで十分です。
「駅近が便利」という情報も同じです。通勤・通学で電車を使う家庭なら、駅近が優先されます。車移動が中心の家庭なら、駅からの距離よりも、駐車場の広さや周辺道路の状況が重要です。

たしかに「普通」は、多くの家庭に当てはまる傾向を示しています。しかし、周囲から入ってくる情報が多いほど、自分の家族の基準が見えにくくなり、判断が曖昧になります。

自分の家族の条件を書き出す

周囲の基準に流されないためには、自分の家族が何を重視しているのかを整理する必要があります。そこで、以下のような項目を書き出してみます。

  • 子どもの通学環境(学区、通学時間、安全性)
  • 通勤時間(夫婦それぞれの職場までの距離)
  • 収納の量(物が多い家庭か、少ない家庭か)
  • 日当たり・風通し(在宅時間が長いか、短いか)
  • 周辺環境(公園、スーパー、病院の近さ)
  • 家賃・ローン(住居費にどこまでかけられるか)

これらを書き出すと、「広さ」だけでなく、「立地」「設備」「周辺環境」など、複数の条件が見えてきます。すべてを満たす住まいを見つけるのは難しいため、何を優先するかを決めます。

譲れないものと妥協できるものを分ける

書き出した項目の中から、「譲れないもの」と「妥協できるもの」を分けます。

たとえば、「子どもの通学環境を最優先する」と決めた家庭。希望の学区内に住み続けたいという思いから、購入という選択肢が頭に浮かぶこともあります。ところが、負担の大きさや家計の状況を考えたときに、購入は一旦見送るという選択になることもあります。
しかし、見送ることは、あきらめることではありません。まずは希望の学区内で賃貸を探してみることで、地域を知る時間を持つことができます。広さや築年数は妥協しても、今住んでいる広さと同じ規模で、学区を優先する判断です。

暮らしてみると、地域の環境が見えてきます。学校の雰囲気、通学路の安全性、近隣の住民層、買い物の利便性など、実際に住んでみないと分からないことが多くあります。

この間に、地元の不動産屋に通ってみるのも有効です。地場の不動産屋は、その地域の情報を持っています。どの区画が人気か、どのタイミングで物件が出るか、相場がどう動いているか。こうした情報は、大手ポータルサイトには載っていません。

また、条件を考えていく中で、判断の置きどころを一度確かめたくなる場面もあります。そうしたときに、「LIFULL HOME’S 住まいの窓口」のような相談サービスを利用する家庭もあります。

こうした時間を持つことで、「譲れないもの」と「妥協できるもの」が、少しずつはっきりしてきます。

最初に決めた優先順位が、本当に自分たちに合っているのか。それとも、暮らしの中で調整できる部分なのか。住まいの判断は、住みながら確かめていくことで、次に選ぶ条件が、現実的な形で残っていきます。

広さは“答え”じゃない。“材料”のひとつ

・居住費を物理的に押し上げる
・判断を元に戻しにくくする
・暮らしの前提として残る

住まいの条件には、さまざまな要素があります。立地、築年数、設備、周辺環境。それらは、あとから調整したり、見直したりする余地があります。
一方で、広さという条件は、少し性質が違います。広い部屋を選ぶという行為は、単に部屋数を決めることにとどまりません。その広さを前提とした住居費を、これから先も払い続けることを含みます。

広さが変われば、毎月かかる費用の水準が変わります。一時的な出費ではなく、住んでいる間、継続して発生する負担です。この負担は、暮らし方の工夫によって調整することができません。広さそのものに結びついています。

その結果、毎月の支出の組み立て方や、将来に回せる余力にも、影響が残ります。広さは、暮らしやすさの条件であると同時に、居住費の水準を決める条件でもあります。

この性質を踏まえたうえで、広さをどう位置付けるかを考えるところに、いま立っています。

編集長のコメント

住まいの広さと居住費は、切っても切れない関係にあります。実際、絶賛子育て中の知人と話をしていても、住まいの話は、必ずお金の話に行き着きます。

特に学区や生活環境は、小学生になるまでには整えておきたい。一方で、引っ越しを考えるには、もう少しお金を貯めておきたい気持ちもある。覚悟を決めるには、迷う材料が多すぎるという声をよく聞きます。

そこから話題は、将来の進学に向けたお金の準備に移っていきます。どう貯めるか。増やすことも考えた方がいいのか。学資保険のように、先に枠を決めてしまう方法が合うのか。どれも気になるけれど、これを使えば大丈夫、と言えるものは簡単には見つかりません。

住まいの広さを考える場面で、こうした悩みが同時に浮かぶのは、決して特別なことではありません。この記事を読んで、うちの家庭と同じ悩みかもしれない、と感じてもらえたなら、それだけでも思考の足しにはなるはずです。

身になる話、頑張って作成しますね。

まとめ

  • 工夫で対応できる時期と、広さそのものが必要になる時期がある。
  • 困りごとを整理し、優先順位をつける。
  • 広さは、決めたときに住居費として固定される条件となる。

子育て家庭にとっての住まいの広さとは、考え直せる余地を残せているかで扱う条件です。

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この記事を書いた人

PropFP編集長のアバター PropFP編集長 宅建士 × CFP®

不動産業界15年
宅地建物取引士
CFP®(Certified Financial Planner™)

不動産の仕入・新築開発販売・リフォーム再販・投資用仲介・賃貸管理・隣地調整など、実務の川上から川下までを幅広く経験。

「不動産の知識だけでは、お客様を守れない」
その実感から、不動産 × お金 の両側面を正直に伝えるメディアとして PropFPを運営。
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